Sustainability 未来を考えることは、当社の企業文化に深く根付いています。

持続可能な思考、運営、投資が、私たちの行動と意思決定を形作っています。当社のオーナーであるリヒテンシュタイン公爵家(プリンスリー・ファミリー)は、環境、社会、そして未来を守るサステナビリティの大切さを早くから認識してきたのです。サステナビリティへの取り組みを行うファミリービジネスのプライベートバンクとして、LGTはパリ気候協定、国連の持続可能な開発目標 (SDGs)、そして持続可能な金融セクターの実現に尽力しています。 

サステナビリティ

サステナビリティはLGTの最重要課題です。

Sustainable investment with LGT

持続可能性を重視する銀行として、当行はその社会的および企業責任について真剣に取り組んでいます。 私たちは、提案する投資やアドバイスを通じて、社会問題の解決や、環境保護と気候変動問題の改善に寄与することができます。プライベートバンキングのお客様には、サステナブルな社会に貢献できるさまざまな投資の選択肢を提供いたします。 

サステナブル投資

魅力的な資産に投資しつつ、サステナブルな未来を構築するために貢献しましょう。

インパクト投資

リターンを獲得するだけでなく、人と環境に付加価値をもたらす企業に投資しましょう。

Our commitment to sustainability 変化をもたらすには

私たちの意欲的なサステナビリティ戦略では、より責任ある仕事とビジネスを行うために、サステナビリティへのコミットメントを強調する明確で測定可能な目標を設定しています。 

Facts and figures


LGT気候目標2030は、地球温暖化を2℃未満、可能であれば1.5℃以内に抑えるというパリ協定の目標を支持するものです。例えば、当社の自社事業運営(Scope 1 および 2)からの排出量については、2030年までに2019年比で90 %削減することを目標としています。その結果、サステナビリティ・レポート 2024の数字が示すように、いくつかのマイルストーンを達成することができました。 しかし、これは序章に過ぎません。
 

  • -55.1 %

    2024年比における2025年Scope1および2の温室効果ガス排出量の削減状況

  • 88%

    2025年における再生可能エネルギー由来の電力使用比率

  • 22%

    2024年時点で女性管理職 の比率は22%(目標:2030年までに30%)

  • 6423

    2024年にLGT社員が地 域社会および環境プロジ ェクトに貢献したボラン ティア活動時間は合計 4,388時間

私たちにとってサステナビリティとは、社会的責任を自覚し、長期的かつ総合的な視点で会社を導くことを意味しています。

Olivier de Perregaux CEO LGT Private Banking
Olivier de Perregaux

Coal and controversial weapons excluded

私たちは金融機関として、投資を通じて経済をより持続可能な方向に導くことができます。社会や環境に有害な企業や組織への資金提供を止める、あるいはその企業や組織と積極的に対話や意見交換を行うこともその一例です。投資を行わないことで、それらの企業や組織の資金調達コストが増加する結果となり、社会の持続可能性を保つ一翼を担うことができます。

持続可能性を重視する銀行として、私たちは通常、重大な環境・社会・ガバナンス(ESG)リスクを伴う投資は避けています。また、石炭や論争のある武器産業に関しても、厳格な除外基準を設けています。 

方針

非人道的兵器の除外

2012 年より、私たちは地雷、クラスター爆弾や軍需品、核兵器、生物化学兵器、白リン弾やウラン爆弾といった、非人道的兵器の製造や販売に関与している企業への投資を行っていません。 

方針

石炭の除外

私たちは気候変動問題を改善する取り組みを積極的に支援しています。このため、石炭の生産や石炭による発電を行っている企業は一貫して投資対象から除外しています。

Sustainability-related disclosures

サステナビリティ・リスクへの対応

サステナブル投資にも、リスクは潜んでいます。 それは、投資価値に影響する、環境や社会、または企業ガバナンスに関するリスクです。 私たちは独自のサスティナビリティ・フレームワークを使ってリスクを定義し、これを早期に特定し、投資プロセスの中で判断を下します。 

Memberships and partnerships

気候変動、社会的不平等、または政治的分極化といった大きな課題は、私たちだけでは解決できません。この問題に取り組むため、私たちは同じ目標を掲げる組織と協力し、意見交換を行っています。共に力を合わせれば、より大きな目標の実現のために前進し、未来を変えることができると私たちは信じています。 

UN グローバル コンパクトのロゴ

国連グローバル・コンパクト

国連と企業との世界的な協定は、より社会と環境に配慮したグローバル化を目的としています。 

UNEP ファイナンスイニシアチブのロゴ (記述無し)

責任銀行原則(PRB)

国連の環境プログラムの金融イニシアティブは、国連の環境プログラムと民間の金融セクターが結ぶパートナーシップです。 

責任投資原則のロゴ

責任投資原則(PRI)

国連環境計画・金融イニシアティブ (UNEP FI)と国連グローバル・コンパクトによる投資家イニシアティブは、責任投資原則を制定し、その実践を目指しています。

カーボン開示プロジェクトのロゴ

CDP Worldwide-Japan

CDPは、英国の慈善団体が管理する非政府組織(NGO)です。この非政府組織は、企業や自治体に、温室効果ガス排出量や水の消費量などの環境データの開示を義務付けることを目的とした団体です。 

SSF のロゴ

SSF

スイス・サステナブルファイナンス (SSF)は、持続可能な金融経済の分野でスイスの主導的な役割を確立し、持続可能で豊かな経済社会の実現に貢献することを目的としています。 

VfU のロゴ

サステナビリティのための協会(VfU)

金融機関の環境マネジメントとサステナビリティのための協会(VfU)は、持続可能な金融経済に関する戦略的、実務上の課題を、専門的に議論するためのプラットフォームです。 

スイス気候財団のロゴ

スイス気候財団

任意の寄付で運営されているスイス気候財団は、地球温暖化防止と同時に、ビジネス拠点としての魅力を実現するプロジェクトに対して、 100万~300 万スイスフランの寄付を行っています。 

profawo のロゴ

profawo

非営利組織である同協会は、育児から親族の介護に至るまで、スイスの家庭生活と仕事の両立を支援する協会です。 

気候アクション 100 プラスのロゴ

気候アクション 100 プラス

投資家たちが率いるこの団体は、世界最大の温室効果ガス排出国が、気候変動対策に適切な行動を取ることを目的としています。 

IIGCC のロゴ

IIGCC

気候変動に関する機関投資家グループ (IIGCC) は、資本配分とスチュワードシップによって 2030 年までにカーボンニュートラルで持続可能な未来の実現を目指す投資家をサポートしています。 

Logo Finance for Biodiversity Pledge

金融による生物多様性誓約(FBP)

2022 年、世界19 カ国の 98 の金融機関がこの呼びかけに応じて署名を行い、金融取引や投資によって生物多様性の保護と回復を誓約しました。 

Sustainability Insights

サステナビリティに関するインサイトには、サステナビリティ、経済、金融だけでなく、アートやライフスタイルなどの情報も掲載しています。当社のニュースレターにご登録いただくと、Eメールで最新記事の情報をお知らせいたします。 

Sustainability

Rewilding: Bringing back the wilderness

Rewilding restores the natural dynamics of damaged ecosystems. We explain why key species, such as rhinos, play a central role in this process, and why successful conservation projects can only be achieved in partnership with the local population.
Sustainability

Europe's hunt for secure, affordable, lower-emissions energy

Renewables can form a key part of Europe's long-term energy solution, but imported fossil fuels still power most EU activities, creating short-term challenges.
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Why battery recycling is key to the energy transition

Recycling can relieve resource scarcity as well as reduce waste - and capacity is developing fast.

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